About会社概要
Corporate Data概要
（2024年4月1日現在）
| 会社名 | JR東日本テクノロジー株式会社 |
|---|---|
| 英語表記 | JR East Rail Car Technology & Maintenance Co.,LTD 略称：JRTM |
| 本社所在地 | 〒169-0072 東京都新宿区大久保三丁目8番2号 新宿ガーデンタワー21階 |
| 電 話 | NTT 03-6897-8820 JR 058-4080 |
| 資本金 | 2億円 |
| 創 業 | 1968年4月1日 |
| 社員数 | 1,821名 |
| 売上高 | 274億円 |
| 株 主 | 東日本旅客鉄道株式会社 |
| 主な取引銀行 | 株式会社みずほ銀行 |
| グループ子会社 |
株式会社秋田鉄機 株式会社新幹線リフテクノロジー 株式会社東北鉄機 三和産業株式会社 白石興業株式会社 株式会社交通機械サービス |
OFFICERS役員
（2024年10月1日現在）
| 代表取締役社長 | 小川 一路 |
|---|---|
| 常務取締役 | 田口 眞弘(新幹線事業本部長) |
| 常務取締役 | 鬼海 英夫(設備機械事業本部長) |
| 常務取締役 | 堀岡 健司(経営戦略本部長・人事部担当) |
| 常務取締役 | 上田 義孝(車両事業本部長 (兼) 工事推進部長) |
| 取締役 | 後藤 基春(設備機械事業本部 仙台設備支店長) |
| 取締役 | 岩原 照実(経営戦略本部 財務部長) |
| 取締役 | 田島 正敏(総務部長) |
| 取締役 | 三品 浩(新幹線事業本部 新幹線事業所長) |
| 取締役 | 二瓶 健(経営戦略本部 経営企画部長) |
| 取締役 | 山本 裕二(車両事業本部副本部長 (兼) 技術管理部長) |
| 取締役 | 池田 裕彦(非常勤) |
| 取締役 | 熊本 大誉(非常勤) |
| 常勤監査役 | 石塚 哲夫 |
| 監査役 | 髙杉 康将(非常勤) |
| 執行役員 | 濱野 貴(監査部長) |
| 執行役員 | 長谷川 晋一(江南製作所長) |
ORGANIZATION組織図
組織図の拡大図はこちら 組織図の拡大図はこちら （2024年4月1日現在）
HISTORY沿革
JR東日本テクノロジー株式会社の創業から、現在までのあゆみをご紹介します。
（2021年4月1日現在）
京三金属工業株式会社の社名を日本交通機械株式会社と変更し、
国鉄関係の事業を併せて行う会社として発足。
国鉄関係部門を分離独立させるため、
新たに日本交通機械株式会社（資本金1,000万円）を設立。
資本金を4,000万円に増資。
資本金を8,000万円に増資。
JR各社の発足に対応して事業部の営業体制を整備し、
一部営業所の統廃合および所轄を変更。
東海交通機械株式会社の発足に伴い、中部支社の業務を委譲し、
併せて従業員の移籍および資産を譲渡。
東日本旅客鉄道株式会社が株式を取得、筆頭株主となる。
本社の所在地を東京都豊島区西池袋に変更。
品質マネジメントシステムISO9001認証を埼玉事業所、大宮営業所、大井営業所が取得。
社名を日本交通機械株式会社から機械設備と車両の総合技術会社を目指して、東日本トランスポーテック株式会社に変更。東日本旅客鉄道株式会社の連結子会社となる。
券売機の新設工事・検修工事を株式会社ジェイアール東日本メカトロサービスに業務移管。
品質マネジメントシステムISO9001認証の全社展開が完了。
労働安全衛生マネジメントシステム（OSHMS）認証を、東京昇降機センター、
大宮営業所、大井営業所および埼玉製作所において取得。
環境マネジメントシステム（エコアクション２１）の認証を取得。
JR東日本グループ会社再編成により、機械部門をJR東日本メカトロニクス株式会社に分割、
新潟交通機械株式会社の車両部門とともに新たなスタートを切る。
環境マネジメントシステム（エコアクション２１）の認証を返上。
労働安全衛生マネジメントシステム（OSHMS）の認証を返上。
JR東日本グループ会社統合により、東北交通機械株式会社と東日本トランスポーテック株式会社は、JR東日本テクノロジー株式会社と社名を変更し、新たなスタートを切る。
あわせて、資本金を2億円に増資。
本社の所在地を東京都新宿区に変更。
JR東日本グループ会社再編成により、新津事業所の車両製造事業に関わる事業を分割し、株式会社総合車両製作所へ承継。それに伴い、新津事業所を閉所。
BUSINESS主な製品・サービス、主な事業登録
主な製品・サービス
●新幹線及び首都圏、東北地区並びに北信越地区で使用する鉄道車両とその部品の開発、設計、改良、製造、メンテナンス
●鉄道車両基地設備の設計、製造、設置工事、メンテナンス
●上記関連製品の販売
●上記事業に関するコンサルティング
主な事業登録
《建設業登録》
国土交通大臣許可 特定建設業
●機械器具設置工事業 （特-４）第３７３３号
●管工事業 （特-４）第３７３３号
●建築工事業 （特-４）第３７３３号
国土交通大臣許可 一般建設業
●屋根工事業 （般-４）第３７３３号
●電気工事業 （般-４）第３７３３号
●塗装工事業 （般-４）第３７３３号
●防水工事業 （般-４）第３７３３号
●内装仕上工事業 （般-４）第３７３３号
●建具工事業 （般-４）第３７３３号
主な取引先
東日本旅客鉄道株式会社
本社、各支社、本社附属機関など
東京モノレール株式会社
株式会社JR東日本商事
株式会社JR東日本パーソネルサービス
JR東日本リネン株式会社
JR東日本コンサルタンツ株式会社
JR東日本ビルテック株式会社
JR東日本メカトロニクス株式会社
ユニオン建設株式会社
えちごトキめき鉄道株式会社
日本コンサルタンツ株式会社
北総鉄道株式会社
神奈川臨海鉄道株式会社
四国鉄道機械株式会社
モノレールエンジニアリング株式会社
日本貨物鉄道株式会社
鉄道情報システム株式会社
公益財団法人鉄道総合技術研究所
独立行政法人鉄道建設・運輸施設整備支援機構
公益財団法人東日本鉄道文化財団
公益財団法人交通文化振興財団
一般社団法人日本鉄道車両機械技術協会
一般社団法人海外鉄道技術協力協会
大田区、港区、川崎市、等各地地方自治体
株式会社世田谷サービス公社
株式会社JR西日本テクノス
株式会社JR西日本テクシア
ジェイアール西日本商事株式会社
JR九州エンジニアリング株式会社
ジェイアールエフ商事株式会社
東京都交通局
横浜市交通局
仙台市交通局
東京地下鉄株式会社
埼玉新都市交通株式会社
埼玉高速鉄道株式会社
しなの鉄道株式会社
首都圏新都市鉄道株式会社
東京臨海高速鉄道株式会社
京成電鉄株式会社
新京成電鉄株式会社
相模鉄道株式会社
富士山麓電気鉄道株式会社
長野電鉄株式会社
北越急行株式会社
IGRいわて銀河鉄道株式会社
阿武隈急行株式会社
川崎車両株式会社
株式会社総合車両製作所
日本車輌製造株式会社
新潟トランシス株式会社
東洋電機製造株式会社
ナブテスコサービス株式会社
株式会社ユタカ製作所
東京交通サービス株式会社
メトロ車両株式会社
京王重機整備株式会社
京成車両工業株式会社
西武電設工業株式会社
東急テクノシステム株式会社
長電テクニカルサービス株式会社
株式会社京急ファインテック
株式会社東芝
株式会社日立製作所
三菱電機株式会社
NOK株式会社
コスミック工業株式会社
共栄実業株式会社
東急電鉄株式会社
小田急電鉄株式会社
京阪電気鉄道株式会社
株式会社ナジコ
インドネシア通勤鉄道（PT.KCI）
パナソニック株式会社
株式会社音楽館
（敬称略・順不同）